AEDは無料でレンタルできる？有料との違いと導入方法を解説

AEDが必要になったとき、無料でレンタルできる方法があることをご存じですか。自治体の貸出制度を使えば費用をかけずに借りられる場合があります。一方で有料レンタルには無料にはないサポートや柔軟性があるため、目的に応じた選択が大切です。この記事では無料と有料それぞれの特徴やどのような場面でどちらを選ぶべきかについて解説します。

AEDの無料レンタル制度

自治体によっては、地域のイベントや集会などで使用する場合に限り、AEDを無料で貸し出す制度を設けています。主にマラソン大会やお祭り、地域のスポーツイベント、運動会など、住民が多く集まる一時的な行事が対象です。

利用時の注意点と申し込みのポイント

貸出台数に限りがあるため、希望する日に必ず借りられる保証はありません。とくに春や秋のイベントシーズンは申し込みが集中するため、利用日が決まったら早めに自治体の窓口に確認することが重要です。多くの自治体では、地域住民のための公共性の高いイベントであることが条件となっています。

申し込みに必要な情報と手続き

申し込みの際には、主催者情報、開催場所、参加人数、イベントの内容など詳細な情報の提供が求められます。貸出期間は通常、イベント開催の数日前から終了後までとなります。申し込みは自治体の防災課や健康推進課、市民課などの担当窓口で受け付けています。必要書類としては、開催計画書、使用場所の地図、参加予定者数を記した資料などが含まれることがあります。

書類の準備や審査には時間がかかるため、イベントの1〜2ヶ月前には手続きを開始しましょう。この無料レンタル制度は地域の安全を守るためのもので、条件を満たせば誰でも気軽に利用できます。貸出時には使用方法の簡単な説明がある場合も多く、初めての方でも安心して借りられます。

有料レンタルの種類

有料レンタルの商業サービスには、主に「短期レンタル」と「長期レンタル」の2種類があり、それぞれ特徴が異なります。

短期レンタルの特徴

短期レンタルは、1日から数週間程度の利用に適しています。料金は1日あたり5,000円～1万円程度が相場です。マラソン大会やスポーツイベント、建設現場での一時的な使用などに向いています。また、送料込みのプランも多く、全国どこでも対応可能な業者が増えているため非常に便利です。複数台を同時にレンタルする場合は、台数割引が適用されることもあります。

長期レンタルの特徴

長期レンタルは、5年から8年の契約が一般的です。月額料金は4,000円～7,000円程度で、消耗品の交換や定期点検がサービスに含まれています。学校や企業、介護施設などで継続的に設置する場合に選ばれています。契約期間が長くなるほど月額料金は安くなる傾向にあり、8年契約の場合は月額3,000円台から利用できる機種もあります。

料金とサービス内容の注意点

有料レンタルの料金には、本体の使用料のほか電極パッドやバッテリーなどの消耗品が含まれることが多いです。配送料や実際に救命で使用した場合の消耗品交換も無償となるサービスもあります。契約前には、どこまでがサービスに含まれているのかを必ず確認しましょう。業者によってサポート内容は大きく異なるため、複数の見積もりを取り、比較検討することが重要です。

導入方法の選び方

AEDの導入方法は、使用目的や設置場所によって最適な選択肢が異なります。イベントの規模や頻度、設置の継続性、予算や管理体制を考慮して、レンタルや購入の方法を選びましょう。

単発イベントの場合のレンタル利用

年に数回程度の単発イベントでは、まず自治体の無料レンタルを検討しましょう。利用できない場合や台数が不足している場合は、短期の有料レンタルが適しています。短期レンタルは必要な期間だけ借りられるため、無駄なコストを抑えられる点が魅力です。

大規模イベントのレンタル

複数台が必要な大規模イベントでは、業者によって台数割引があるため、複数の業者から見積もりを取ることをおすすめします。たとえばマラソン大会では参加者数や距離に応じて必要台数が変わるため、専門業者に相談すると適切な配置計画を提案してもらえます。

常設設置が必要な施設の場合

学校や企業、店舗、マンションなどで常時設置が必要な場合は、長期レンタルか購入の検討が必要です。レンタルは初期費用を抑えられ、消耗品管理やメンテナンスのサポートが受けられるのが利点です。一方、購入は総額では安くなることが多いですが、消耗品の期限管理を自分で行う必要があります。

消耗品の管理と保証期間

電極パッドは約2年、バッテリーは約4年で交換が必要です。管理に自信がない場合はレンタルのほうが安心です。また、本体の保証期間は購入から約5年で切れるため、長期的なコスト面を考えるとレンタルの方が有利になる場合もあります。設置後の管理体制や予算をしっかり検討しましょう。

自治体の補助金制度について

AED導入には自治体から補助金が出る場合があります。多くは購入費用の半額程度で、上限が10万円〜20万円が一般的ですが、地域によっては上限24万円や補助率8割という手厚い制度もあります。自治会や町内会、学校、保育園、非営利団体が対象になることが多く、営利企業は対象外の場合もあります。

補助金は主に購入に対して支給され、レンタルは対象外となるケースがほとんどです。申請は購入前に行う必要があり、購入後の申請は認められません。導入を検討する段階で必ず自治体に確認し、予算枠が先着順の場合も多いため、早めの申請をおすすめします。

まとめ

AEDの無料レンタルは自治体が地域のイベント向けに提供する制度で、公共性の高い行事であれば費用をかけずに借りられます。一方、有料レンタルは短期から長期まで柔軟に対応でき、サポート体制も充実しています。単発イベントなら無料レンタルや短期の有料レンタル、常設が必要な施設では長期レンタルか購入を検討しましょう。補助金制度も活用できる場合があるため、自治体の窓口に問い合わせてみることをおすすめします。目的や予算に合わせて最適な方法を選び、万が一に備えた環境を整えましょう。